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こんにちは。対馬で自動車整備工場『対馬モーターサービス』を営んでいる整備士です。
日本の電気自動車（EV）を取り巻く充電インフラ事情が、ここ数年で大きく変わろうとしているのをご存知ですか？これまでは「充電に時間がかかる」「外出先に充電器が少ない」といった声が目立っていましたが、各自動車メーカーが次世代のインフラ構築に向けて一斉に動き出しています。
今回は、2027年頃に向けた充電技術の進化や規格争いについて、現場で車を見ている整備士の目線から掘り下げてお話しします。
ガラッと変わるかもしれない日本のEV充電事情
現在、日本のEV普及率は2%と先進国で最も低い水準にとどまっています。その背景にはやはり充電への不安があるわけですが、これを根本から解決しようとする動きが出てきています。
たとえば、マツダは2025年5月に、日本の充電規格からテスラ規格への乗り換えを発表し、2027年以降にテスラ規格を採用するとしています。これまで日本のEVといえば「CHAdeMO（チャデモ）」という規格が主流でしたが、テスラ規格に合流するメーカーが出てきたことで、「これからEVを買うならどの規格を選べばいいのか」という悩ましい問題が浮上してきます。
さらに驚きなのが、ホンダと大成建設などによる「走行充電」の取り組みです。高速道路を走るEVに無線で給電する実証を2027年度以降に始めるとのこと。しかも、高速道路の最高速度である時速120キロメートルにも対応するそうです。走りながら充電できれば、長距離ドライブの途中で充電渋滞に巻き込まれる心配もぐっと減りますよね。
整備士目線で気になる「走行充電」の修理コスト
こうした新技術は非常にワクワクする一方で、修理やメンテナンスを担う現場の整備士としては少し気になる点もあります。
うちの工場でも車検や点検でEVの下回りをチェックすることがあるんですが、高速道路から無線で給電を受けるとなれば、車体下部に受電用の専用デバイスが搭載されると推測されますよね。
整備の現場で見ていると、車体下部というのは、飛び石をモロに受けたり、ちょっとした段差や縁石への乗り上げなどで、物理的なダメージを非常に受けやすい箇所なんですよね。もし、そのデリケートで高価な受電デバイスが下回りにむき出し、あるいはギリギリの位置に配置されていた場合、ちょっと擦っただけで損傷してしまう可能性があります。
そうなると、これまでのアンダーカバー交換程度では済まず、部品代や修理費がかなり高額になる可能性もあります。事故修理時に備えて、車両保険のカバー範囲や免責金額をしっかり確認しておくことが、今まで以上に重要になってくると言えます。
自宅への充電器設置はプロにお任せを
外出先でのインフラが整う一方で、EV運用で欠かせないのが自宅での基礎充電です。日産が公開している法人向けの記事によると、充電器の設置費用（補助金適用前）の相場は、壁付けコンセントタイプで5万円～15万円（1台）、壁付けタイプで30万円～60万円（1～3台）とされています。
一般的なEVのバッテリー容量は40kWh～75kWhと非常に大きいため、充電には大きな電流が長時間流れます。「少しでも安く済ませたい」とDIY感覚で配線をいじってしまうと、ブレーカーの頻繁な誤作動や、充電途中での停止トラブル、最悪の場合は火災につながる危険性があります。5万円〜15万円程度の初期費用がかかったとしても、絶対に電気工事の専門業者に依頼してくださいね。
これからのEV選びと付き合い方
2027年頃には、規格の統一化や走行充電の実用化に向けて、日本のEV事情が新しいフェーズに入るかもしれません。
これからEVの導入を検討されている方は、充電規格の動向（日本規格かテスラ規格か）を少し様子見するのも一つの賢い選択肢かもしれません。また、高機能化していくEVを物理的な損傷から守るためにも、車検や保険更新のタイミングで、万が一の足回り修理に強い保険内容になっているか見直しておくことをおすすめします。最新技術が詰まった車だからこそ、もしもの時の備えが肝心です。
まとめ
EVの充電インフラは、マツダのテスラ規格への合流やホンダの走行充電実証など、2027年頃をターゲットに大きな変革期を迎えています。利便性が劇的に向上する一方で、複雑化する車両構造により下回りのダメージによる高額修理リスクなど、新たな注意点も生まれてきます。購入タイミングを見極めつつ、自宅の充電設備の安全確保や適切な自動車保険の選択など、しっかりと対策を立てて楽しいEVライフを検討してみてくださいね。